はじめに
性行為における避妊は、望まない妊娠を防ぐだけでなく、将来のライフプランを自分で決定するために非常に重要です。特に「中出し」(膣内射精)と妊娠の関係については、正しい医学的知識を持つことが不可欠です。
本記事では、アイシークリニック渋谷院の医師が、中出しによる妊娠のメカニズム、妊娠率、避妊方法、そして万が一妊娠した場合の対応について、医学的根拠に基づいて詳しく解説します。
中出しで妊娠する仕組み
妊娠のメカニズム
妊娠は、男性の精子と女性の卵子が出会い、受精することで成立します。性行為において膣内に射精が行われると、精液中に含まれる数億個の精子が子宮頸管を通過し、卵管へと進んでいきます。
女性の体内では月に1回、卵巣から卵子が排出される「排卵」が起こります。この排卵された卵子と精子が卵管で出会うと受精が成立し、受精卵が子宮内膜に着床することで妊娠が成立します。
精子の生存期間
精子は女性の体内で約3〜5日間生存することができます。特に子宮頸管内の粘液が精子の生存に適した環境を提供するため、排卵日の数日前に性行為があった場合でも、精子が卵管内で卵子を待ち受けることが可能です。
卵子の受精可能期間
一方、卵子が受精可能な期間は排卵後約24時間と短いですが、精子の生存期間が長いため、排卵日前後の約6日間が「妊娠可能期間」とされています。
中出しによる妊娠率
一般的な妊娠率
避妊をせずに定期的に性行為を行った場合、1年以内に約85%のカップルが妊娠するとされています。1回の性行為あたりの妊娠率は、女性の年齢や排卵周期によって異なりますが、一般的には以下のように考えられています。
排卵期(最も妊娠しやすい時期)の妊娠率:
- 20代女性:1回あたり約20〜30%
- 30代前半:1回あたり約15〜20%
- 30代後半:1回あたり約10〜15%
- 40代以降:1回あたり約5%以下
排卵日と妊娠率の関係
妊娠率は排卵日との関連で大きく変動します。厚生労働省の研究によると、排卵日2日前の性行為が最も妊娠率が高く、排卵日当日やその後では妊娠率が低下することが分かっています。
しかし、排卵日を正確に予測することは困難であり、月経周期が不規則な女性も多いため、「安全日」という概念は医学的に信頼性が低いとされています。
年齢による妊娠率の変化
女性の年齢が上がるにつれて、卵子の質の低下や排卵頻度の減少により、妊娠率は徐々に低下していきます。しかし、40代であっても妊娠の可能性はゼロではなく、避妊をしなければ妊娠のリスクは存在します。
よくある誤解と真実
誤解1:「外出しなら妊娠しない」
「外出し」(膣外射精)は避妊方法として非常に信頼性が低いことが医学的に証明されています。その理由は以下の通りです。
- 我慢汁(カウパー腺液)に精子が含まれる可能性:射精前に分泌される透明な液体には、少量ながら精子が含まれている可能性があります。
- タイミングのコントロールが困難:射精の直前に抜くことは、実際には非常に難しく、失敗率が高いです。
- 失敗率の高さ:外出しの1年間の失敗率(妊娠率)は約22%とされており、4〜5組に1組が妊娠する計算になります。
誤解2:「生理中なら妊娠しない」
生理中の性行為でも妊娠の可能性はあります。特に月経周期が短い女性や、月経期間が長い女性の場合、生理終了直後に排卵が起こる可能性があり、精子の生存期間を考慮すると、生理中の性行為でも妊娠のリスクが存在します。
誤解3:「初めての性行為では妊娠しない」
初めての性行為であっても、排卵が起これば妊娠の可能性は通常の性行為と変わりません。処女膜の有無と妊娠の可能性には一切関係がありません。
誤解4:「立ったままなら妊娠しない」
体位や姿勢は妊娠率にほとんど影響しません。射精後すぐに立ち上がったり、シャワーを浴びたりしても、精子はすでに子宮頸管に到達している可能性が高く、妊娠を防ぐことはできません。
誤解5:「授乳中は妊娠しない」
授乳中は確かに排卵が抑制される傾向がありますが、完全に妊娠しないわけではありません。特に授乳間隔が空いたり、授乳回数が減ったりすると、排卵が再開する可能性があります。授乳中であっても避妊は必要です。
確実な避妊方法
コンドーム
特徴:
- 男性用の避妊具で、ペニスに装着して使用
- 正しく使用した場合の避妊成功率:約98%
- 一般的な使用での避妊成功率:約85%
- 性感染症の予防にも有効
正しい使用方法:
- 勃起した状態で、性行為の最初から装着
- 空気を抜きながら先端から根元まで確実に装着
- 射精後は速やかに抜き、精液が漏れないよう注意
- 1回の使用ごとに新しいものを使用
注意点:
- 爪や指輪で破損させないよう注意
- 油性の潤滑剤は使用しない(ゴムが劣化する)
- 使用期限を確認
- 正しいサイズを選ぶ
低用量ピル(経口避妊薬)
特徴:
- 女性ホルモンを含む錠剤を毎日服用
- 正しく服用した場合の避妊成功率:約99%以上
- 一般的な使用での避妊成功率:約91%
メカニズム:
- 排卵の抑制
- 子宮頸管粘液の変化により精子の侵入を防ぐ
- 子宮内膜を変化させ着床を防ぐ
メリット:
- 避妊効果が高い
- 月経痛の軽減
- 月経周期の安定化
- 月経前症候群(PMS)の改善
- 卵巣がんや子宮体がんのリスク低下
注意点:
- 毎日決まった時間に服用する必要がある
- 飲み忘れると避妊効果が低下
- 性感染症は予防できない
- 医師の処方が必要
- 喫煙者や特定の疾患がある場合は使用できない
副作用:
- 服用開始初期:吐き気、頭痛、不正出血など
- ほとんどの副作用は2〜3ヶ月で改善
子宮内避妊具(IUD/IUS)
特徴:
- 子宮内に装着する避妊具
- 避妊成功率:約99%以上
- 一度装着すれば数年間有効
種類:
- 銅付加IUD:銅イオンが精子の運動を抑制
- ホルモン付加IUS:黄体ホルモンを放出し避妊
メリット:
- 長期間の避妊が可能
- 毎日の服用不要
- 授乳中も使用可能
- IUSは月経量の減少効果も
注意点:
- 医師による装着が必要
- 装着時に痛みを感じることがある
- 性感染症は予防できない
- 定期的な検診が必要
避妊リング・インプラント
皮下インプラント:
- 上腕部の皮下に埋め込む避妊具
- 避妊成功率:約99%以上
- 約3年間有効
- 日本では普及が限定的
女性用コンドーム
特徴:
- 膣内に挿入して使用
- 避妊成功率:約79〜95%
- 性感染症の予防にも有効
注意点:
- 装着に慣れが必要
- 男性用コンドームと併用しない
- 日本での入手が困難な場合がある
避妊手術(不妊手術)
種類:
- 男性:精管結紮術
- 女性:卵管結紮術
特徴:
- ほぼ100%の避妊効果
- 永続的な避妊方法
- 将来的に妊娠を希望しない人向け
注意点:
- 基本的に元に戻すことが困難
- 慎重な検討が必要
緊急避妊(アフターピル)
緊急避妊ピルとは
避妊に失敗した、または避妊をせずに性行為をした後、72時間以内(製剤によっては120時間以内)に服用することで妊娠を防ぐ薬です。
種類と効果
レボノルゲストレル(ノルレボ錠など):
- 性行為後72時間以内に服用
- 24時間以内の服用で約95%の妊娠阻止率
- 48時間以内で約85%
- 72時間以内で約58%
ウリプリスタール酢酸エステル(エラワン):
- 性行為後120時間以内に服用可能
- 日本では未承認(海外では使用可能)
作用機序
- 排卵の抑制・遅延
- 受精の阻害
- 着床の阻害
重要な注意点:
- すでに妊娠が成立している場合は無効
- 中絶薬ではない
- 100%妊娠を防げるわけではない
- 常用する避妊方法ではない
入手方法
- 医療機関での処方が必要
- 一部のオンライン診療でも対応
- 薬局では購入できない
副作用
- 吐き気、嘔吐
- 頭痛
- 倦怠感
- 不正出血
- 次回月経の遅れや早まり
アフターピルを服用した後
- 3週間以内に通常の月経が来ることを確認
- 月経が遅れる場合は妊娠検査を実施
- その後の避妊方法について医師と相談
妊娠の兆候と検査
初期症状
妊娠初期には以下のような症状が現れることがあります。
月経の遅れ:
- 最も一般的な兆候
- 月経予定日から1週間以上遅れた場合は妊娠の可能性
つわり:
- 吐き気、嘔吐
- 食欲の変化
- 特定の匂いに敏感になる
身体の変化:
- 乳房の張り、痛み
- 頻尿
- 疲労感、眠気
- 微熱が続く
- 味覚の変化
その他:
- 少量の出血(着床出血)
- 下腹部の違和感
- 情緒不安定
妊娠検査薬の使用
検査のタイミング:
- 月経予定日の1週間後以降が推奨
- 早期検査薬は月経予定日から使用可能
- 朝一番の尿での検査が最も正確
検査薬の仕組み:
- 妊娠すると分泌されるhCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)ホルモンを検出
- 尿中のhCGが一定濃度に達すると陽性反応
結果の見方:
- 陽性:妊娠の可能性が高い
- 陰性:妊娠していない可能性が高いが、検査が早すぎる場合もある
- 判定が不明確な場合は数日後に再検査
医療機関での確定診断
妊娠検査薬で陽性が出た場合、または月経が大幅に遅れている場合は、産婦人科を受診しましょう。
検査内容:
- 尿検査・血液検査
- 超音波検査(胎嚢の確認)
- 問診
受診のタイミング:
- 妊娠検査薬陽性後、1〜2週間以内
- 月経予定日から2週間以上遅れている場合
望まない妊娠への対応
早期の相談が重要
妊娠の可能性がある、または妊娠が確定した場合、できるだけ早く信頼できる人や専門機関に相談することが重要です。
選択肢の検討
妊娠が判明した場合、以下の選択肢があります。
1. 出産・育児
- パートナーや家族と十分に話し合う
- 経済的・精神的サポートの確認
- 行政の支援制度の確認
2. 特別養子縁組
- 育てられない場合の選択肢
- 専門機関への相談
3. 人工妊娠中絶
- 日本では母体保護法に基づき実施
- 妊娠22週未満まで可能
- 早期ほど身体的負担が少ない
人工妊娠中絶について
法律的要件:
- 母体保護法指定医による実施
- 本人と配偶者(婚姻関係にある場合)の同意が原則必要
- 未成年の場合は保護者の同意も必要
時期による方法:
- 初期中絶(妊娠11週6日まで)
- 掻爬法または吸引法
- 日帰り手術が可能
- 費用:約10〜20万円
- 中期中絶(妊娠12週0日〜21週6日)
- 人工的に陣痛を起こし分娩
- 入院が必要
- 身体的・精神的負担が大きい
- 費用:約30〜50万円以上
リスクと合併症:
- 子宮穿孔
- 大量出血
- 感染症
- 将来の妊娠への影響(稀)
術後のケア:
- 約1週間の安静期間
- 2週間後の経過観察
- 性行為の再開は医師の許可後
- 避妊の再開
相談窓口
妊娠SOS:
- 予期しない妊娠に悩む女性への相談窓口
- 電話、メール、LINEでの相談が可能
- 匿名での相談可
女性健康支援センター:
- 各都道府県に設置
- 妊娠・出産に関する悩み相談
- 医療機関の紹介
各種相談機関:
- 保健所
- 助産師会
- NPO法人
- 産婦人科医療機関
性感染症のリスク
中出しと性感染症
避妊をしない性行為、特に中出しは妊娠だけでなく、性感染症(STI/STD)のリスクも高まります。
主な性感染症
クラミジア感染症:
- 最も多い性感染症
- 無症状のことが多い
- 不妊の原因になる可能性
淋菌感染症:
- 排尿時の痛み、膿の分泌
- 女性は無症状が多い
- 不妊の原因になる可能性
梅毒:
- 近年増加傾向
- 初期は痛みのないしこり
- 治療せず放置すると全身に症状
性器ヘルペス:
- 水疱、潰瘍ができる
- 再発を繰り返す
- 妊娠中の感染は胎児に影響
HIV/エイズ:
- 免疫機能が低下
- 早期発見・治療が重要
- 現在は適切な治療でエイズ発症を予防可能
HPV(ヒトパピローマウイルス):
- 子宮頸がんの原因
- ワクチン接種で予防可能
- 定期的な検診が重要
予防方法
コンドームの使用:
- 性感染症予防の基本
- 正しく使用することが重要
- オーラルセックスでも使用推奨
定期的な検査:
- パートナーが変わった時
- 年に1回の定期検査
- 無症状でも感染している可能性
ワクチン接種:
- HPVワクチン
- B型肝炎ワクチン
パートナーとのコミュニケーション:
- 互いの検査結果の共有
- 症状がある場合は性行為を控える
- 治療中は完治まで性行為を控える
正しい性教育の重要性
日本の性教育の現状
日本の性教育は国際的に見て不十分であるとの指摘があります。学校教育だけでは十分な知識を得られない場合が多く、インターネット上の不正確な情報に頼ってしまうケースも少なくありません。
包括的性教育の必要性
WHO(世界保健機関)が提唱する包括的性教育には、以下の要素が含まれます。
- 人間関係とパートナーシップ
- 価値観、権利、文化、セクシュアリティ
- ジェンダーの理解
- 暴力と安全確保
- 健康とウェルビーイングのためのスキル
- 人間の体と発達
- セクシュアリティと性的行動
- 性と生殖に関する健康
情報源の選び方
信頼できる情報源:
- 医療機関の公式サイト
- 厚生労働省などの行政機関
- 学術論文や医学書
- 専門医による情報発信
注意すべき情報:
- 根拠が不明確な情報
- 商品販売を目的とした情報
- 匿名の個人的体験談のみに基づく情報
パートナーとのコミュニケーション
避妊についての話し合い
避妊は一人だけの問題ではなく、パートナー双方が責任を持つべき重要な問題です。
話し合うべき内容:
- 避妊方法の選択
- 妊娠に対する考え方
- 性感染症の予防
- 将来の家族計画
同意(コンセント)の重要性
性行為においては、互いの明確な同意が必須です。
性的同意の原則:
- 自発的であること
- 対等な関係であること
- 具体的であること
- 撤回可能であること
断る権利
避妊をしない性行為を強要されることは性的強要であり、決して許されません。
断る権利:
- いつでも「No」と言う権利
- 理由を説明する必要はない
- パートナーであっても同意のない性行為は性暴力
ライフプランと避妊
人生設計における避妊の重要性
望んだタイミングで妊娠・出産できることは、キャリアプランニングや人生設計において非常に重要です。
年代別の避妊の考え方
10代〜20代前半:
- 教育・キャリア形成の重要な時期
- 確実な避妊が特に重要
- 性感染症予防も意識
20代後半〜30代:
- 結婚・出産を考える時期
- パートナーとの将来設計
- 適切な避妊方法の選択
40代以降:
- 妊娠しにくくなるが可能性はある
- 閉経まで避妊は必要
- 体調に合った避妊方法の選択
プレコンセプションケア
将来の妊娠に備えた健康管理を「プレコンセプションケア」といいます。
含まれる内容:
- 適正体重の維持
- 葉酸の摂取
- 禁煙・節酒
- 基礎疾患の管理
- ワクチン接種の確認
- 性感染症の検査と治療
- ストレス管理

よくある質問(Q&A)
A. 医学的に「絶対に安全な日」は存在しません。排卵日の予測は困難で、月経周期も変動するため、避妊なしの性行為には常に妊娠のリスクがあります。
A. 生理が不順でも排卵があれば妊娠します。むしろ排卵日の予測が難しいため、より注意深い避妊が必要です。
A. 妊娠経験がないことと妊娠のしやすさは直接関係ありません。避妊なしの性行為で妊娠の可能性は十分にあります。
Q4. 男性が避妊に協力してくれません
A. パートナーが避妊に協力的でない場合、自分の身を守るために女性側で避妊(ピルやIUDなど)を検討することも一つの選択肢です。ただし、性感染症予防のためにコンドームは必要です。根本的には、互いを尊重し合える関係性の構築が重要です。
Q5. コンドームが破れていました。どうすればいいですか?
A. 72時間以内であれば緊急避妊ピル(アフターピル)の服用を検討してください。早ければ早いほど効果が高くなります。産婦人科やオンライン診療で処方を受けられます。
Q6. アフターピルは何回も使えますか?
A. アフターピルは緊急時の避妊方法であり、常用すべきではありません。体への負担も大きく、避妊効果も通常の避妊方法より低いため、定期的な避妊方法を確立することが重要です。
Q7. ピルを飲むと太りますか?
A. 低用量ピルで体重が大幅に増加することは一般的ではありません。一時的なむくみや食欲増加を感じる人もいますが、多くは数ヶ月で落ち着きます。
Q8. 妊娠検査薬はいつから使えますか?
A. 一般的な妊娠検査薬は月経予定日の1週間後から使用できます。早期検査薬は月経予定日当日から使用可能ですが、正確性は若干低下します。
まとめ
中出しによる妊娠のリスクは決して低くありません。正しい知識を持ち、自分に合った避妊方法を選択することで、望まない妊娠を防ぎ、人生設計を自分でコントロールすることができます。
重要なポイント:
- 避妊なしの性行為には必ず妊娠のリスクがある
- 安全日は存在しない
- 外出しは避妊方法ではない
- 確実な避妊方法を選択する
- コンドーム、ピル、IUDなど
- 自分に合った方法を医師と相談
- 緊急時にはアフターピルを
- 72時間以内の服用
- 早ければ早いほど効果的
- 性感染症の予防も重要
- コンドームの使用
- 定期的な検査
- パートナーとのコミュニケーション
- 避妊について話し合う
- 互いの同意と尊重
- 困ったときは専門家に相談
- 一人で悩まない
- 医療機関や相談窓口の活用
性と生殖に関する健康は、すべての人の基本的権利です。正しい知識を持ち、自分の身体と人生を守るための選択をしていきましょう。
参考文献
- 日本産科婦人科学会「避妊と人工妊娠中絶に関する提言」 http://www.jsog.or.jp/
- 厚生労働省「性と健康の相談センター」 https://www.mhlw.go.jp/
- 日本家族計画協会「避妊に関する情報」 https://www.jfpa.or.jp/
- 日本性教育協会「若者の性白書」 http://www.jase.faje.or.jp/
- 母体保護法(厚生労働省) https://www.mhlw.go.jp/
- 国立感染症研究所「性感染症情報」 https://www.niid.go.jp/
- 日本性感染症学会 http://jssti.umin.jp/
免責事項
本記事は一般的な医療情報の提供を目的としており、個別の診断や治療の代わりとなるものではありません。具体的な症状や悩みがある場合は、必ず医療機関を受診し、専門医の診察を受けてください。また、避妊方法の選択は個人の体質や生活状況によって異なるため、医師とよく相談の上で決定することをお勧めします。
監修者医師
高桑 康太 医師
略歴
- 2009年 東京大学医学部医学科卒業
- 2009年 東京逓信病院勤務
- 2012年 東京警察病院勤務
- 2012年 東京大学医学部附属病院勤務
- 2019年 当院治療責任者就任
佐藤 昌樹 医師
保有資格
日本整形外科学会整形外科専門医
略歴
- 2010年 筑波大学医学専門学群医学類卒業
- 2012年 東京大学医学部付属病院勤務
- 2012年 東京逓信病院勤務
- 2013年 独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院勤務
- 2015年 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務